世の中には庶民に投資をされては困るいくつかの勢力についての考察 その2マスコミ

麻生財務大臣や安倍首相を批判すること

マスコミを信じるしかない情報弱者や信じたい人、マスコミを利用する人は安倍首相や麻生財務大臣の経済政策や年金問題や投資を促そうとする発言に過剰に反応、批判します。

 

そして、投資についてしてはいけないものとその勢力に洗脳されている人々からすると、麻生財務大臣や安倍首相の経済政策は一見すると、金融機関に対して、有利になるような政策をとるように見えることでしょう。なのでマスコミは情報弱者を上手く煽動しこう批判していました。『投資をする奴は富裕層に手を貸すだけ』『財務省の犬』『投資をしている自分が有利になるように仕向けている』

 

しかし、マスコミの資本関係や、投資を少しかじり冷静に見てみると、実はその逆なのではないかと思うようになりました。

 

マスコミ麻生大臣、安倍首相。二者で比較し、国民が投資をするかしないかでどちらがより得をするかを考えてみると、情報弱者な国民にとり政府は常に悪でなければなりません。税金を取る。年金は払わない。それを批判するマスコミは弱者の国民にとり弱者を権力から守る正義を気取るでしょう。

 

では、国民がこのまま長期投資をしなければどうなるか...。このまま日本国民が投資をしなければ、現在ただで外国人比率が70%と言われる日本市場において、ますます日本人比率が下がる→日本人の地位低下→日本経済(大企業の株式・経営権)の支配権は外国人の手に...

 

マスコミが投資を勧める麻生大臣や安倍首相を批判することは即ち、外国人投資家を利することになります。日本人が入ってこない日本市場を外国人の好きなように操れる!!とね。

 

この図式を考えるだけでもどちらが日本のためになるのかは火を見るより明らかだと思いますが、それでもまだ情報弱者たちは、麻生大臣や安倍首相が外国人に日本を売り渡そうとすると言えるのかどうかです。

 

ただし、これらはあくまでも金の流れから予想したものであるため確証はありません。

 

ただ、マスコミが自分たちこそが日本の国益を考えているというならば、マスコミの中立性を守るためと言い、公表していない全ての大口株主を公表してもらいたいですね。そこに外国金融、ハゲタカファンドの名前があれば、上記の図式は正解となり、マスコミこそ日本を外国に売り渡すために国民をだまし利用していることになります

 

もちろん、麻生財務相や安倍首相側にも大口の投資家や支持団体、ブレーンがいることは確かです。政治や経済、自分たちが得をするための団体、勢力の覇権争いです。我々庶民はいつの間にかどちらかの勢力にいつの間にか洗脳されその尖兵として利用されているだけのことです、いつの時代も歴史は繰り返しています...

 

信じるか信じないかは、あなた次第ですが、所長はこの図式を信じることにより、多少なりとも投資で利益を得ているので、信じることにします!!

マスコミの情報を信じていい事なんて今まであったことなんてありませんしね!!

 

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