洗脳が解けたらいざ出陣!!

思考する

3日にわたり洗脳教育と情報操作について書いてきましたが、それは労働から解放されるため、投資や副収入を得るために必要なことでした。洗脳されている人はある程度のところまで行くと思考が停止します。ま、もちろん自分の思考が停止しているとは思っていませんし、洗脳されてるとも思っていませんが、あの人がこういったからこうでしょ、世の中の常識や学校でこう習ったからこうでしょ。て最終的には言います。

 

思考の放棄は自己責任の放棄

労働から解放され、投資やネットで副収入を得ることは自己責任になります。誰かのせいにすることはできません。しかし洗脳されたまま労働していると、責任は人のせいにすることが出来ます。上司に言われたからこうしました。先輩がこういったからこうしました。それが致命的なミスに繋がるとは考えないし、そうなっても自分のせいではないと言えます。不祥事に連座した時の所長もそうでした。上から言われたから、命令だからと任務をこなしました。問題が発覚した時の内部調査で、上司や組織がそうしろと命じたからと弁明しても組織は許してはくれませんでした。自分の力と頭で考え、後々どうなるか、自分の身の安全を他人任せ、組織任せには出来ないということです。

 

投資は自己責任なんです

所長を含めファイナンシャルプランナーの所に、投資が危ないとか植え付けられたまま相談されても正直言うと困るのです。何故か?洗脳が解けていないと上記のようにもしかしたら投資に失敗した時に文句を言われるのではないかと考えるからです。投資をするとき、口座を開くとき、取引確認書類などに確認サインするのは本人ですから自分で責任をもって貰わないと困るわけです。またFPは具体的な商品についての投資判断は法律上できないからです。商品の選択から、買い注文、決済注文も自分の判断ですることになります。

 

証券会社で投資信託や株を購入し、退職金の多くを失う、老人たちはまさしくこの典型と言えるでしょう。自分で考えず言われるままの商品を買い、言われるままのタイミングで売り買いし、どんどん目減りしていきます。証券会社は株や投資信託を取り扱う手数料で成り立っていますので、証券マンはどんどん売り買いをしろと言ってきます。老人たちは洗脳から解放されていないまま思考停止し、言われるがままです。そして損した後から気づいて文句を言います。しかし救済されることはありません。売りも決済も最終的に取引確認書を承諾したのは本人だからです。法律的にも証券会社は間違っていないので罰せられることはありません。人として倫理的には許せなく思いますが、法治国家である以上倫理観で日本が成り立っているわけではないからです。

 

でもそこだけ抑えておけば、もう投資に、副業に踏み出してもいいと所長は考えます。皆で浮遊層を目指していきましょう!!

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